独学でススメ-読むだけで独学合格できるかもしれない、適当なヒントとTips

金融電卓は、FP技能士に使えない

FP技能士試験は、電卓(計算機)の持ち込みが認められています。

使用できる電卓は、まあ、いってしまえば、「ふつうの電卓」です。

しかし、注意すべきは、『金融電卓』が使えないという点です。

公式には、以下のように、使用不可電卓が記されています。

『使用不可・・・関数計算機能〔Σ(シグマ)、log等〕、複利計算・ローン計算機能、紙に記録する機能、音〔タッチ音、音階、音声等〕を発する機能、プログラム(計算式)の入力(登録)機能、計算過程をさかのぼって確認できる機能、等を有するもの』

下線のところから、「金融電卓が使えない」旨が読み取れます。

まあ、試験問題においては、複利計算なり金利計算なりが求められる場合、簡単な数式や当て嵌め数字が印刷されています。ですから、金融電卓でなくても、支障はありません。

しかし、ローン計算や金利計算、複利計算って、FPの本業に関わるものであり、金融電卓になじんでいる方もおられるかと思います。

前述したように、FP技能士の本試験では、「金融電卓」は使用不可になっているので、ご注意ください。

わたし自身、(FPなのだから、金融電卓は使えるだろう)と思っていたら、意外や意外、使用不可であったので、念のため、記しておきます。

付け加えますと、大方の金融電卓は表示画面が大きく、表示文字が2列なのが主流です。

しかし、これが、FP技能士の規定に障るのです。

公式には「数値を表示する部分がおおむね水平で、文字表示領域が1行であるもの」は使用不可とあるので、この点からも、金融電卓が使えません。

こんな風な次第なので、FP技能士には、「ふつうの電卓」で臨むのが、一番トラブルが少ないという次第です。

ちなみに、関数計算機能〔Σ(シグマ)、log等〕とかプログラム(計算式)の入力(登録)機能は、それぞれ、「関数電卓」と「プログラム電卓」と、商品名からそう銘打たれているので、間違えることはないでしょう

また、FP技能士には、電卓の大きさにも制限があります。大きさは「おおむね26cm×18cm」までです。

ま、これも「ふつうの電卓」なら、トラブルは起きないでしょう。

ちなみに、簿記検定だと電卓の大きさに制限がないので、弁当箱のような業務用計算機でもOKなのでした。

ファイナンシャル・プランニング技能士(FP技能士)の実施団体の受験生にとっての違い

ファイナンシャル・プランニング技能士(FP技能士)を、いざ申し込もうとして、ハタと困るのが、試験の実施団体です。

「金融財政事情研究会」と「日本FP協会」とが試験の実施団体なのですが、どちらがどう違うのか、一見しただけではよくわかりません。

そこで、本ページでは、実施団体の“受験生”にとっての違いを見ていきます。1級は、まあ、参考までに。

3級

学科試験は、両団体とも同じ問題です。違いを意識する必要はありません。

異なるのは、「実技試験」です。団体によって、試験問題が変わります。

金財だと、「個人資産相談業務」と「保険顧客資産相談業務」が試験科目となります。

日本FP協会では、「資産設計提案業務」となります。

それぞれ、「自分の興味の持てる科目」なり「自分のキャリアに資する科目」を選択することになります。

たとえば、保険関連会社にお勤めの方は、金財の「保険顧客資産相談業務」を選ぶといった塩梅です。

実技試験の難易度は、ほとんど大差がないので、受かる・受からないとか、有利・不利を考えないで、選べばいいでしょう。

2級

学科試験は、2級も両団体とも同じ問題です。違いを意識する必要はありません。

同様に、異なるのも、「実技試験」です。

金財では、実技試験のバリエーションが増えて、「個人資産相談業務」「中小事業主資産相談業務」「生保顧客資産相談業務」「損保顧客資産相談業務」の、4科目から選択することになります。

日本FP協会では、3級の科目が引き継がれ、2級でも「資産設計提案業務」となります。

2級においても、3級同様、自身の興味やキャリア等を踏まえて選択すればいいでしょう。

試験科目の名称ママですが…、

「個人資産相談業務」では、公的年金や、株式投資なりの投資関連、不動産に関する出題が多いです。

「中小事業主資産相談業務」では、資産運用を含めた事業継承関連などの中小企業に関する出題です。

「生保顧客資産相談業務」「損保顧客資産相談業務」では、そのママですが、それぞれ、やや専門よりな生命保険に関する出題・損害保険に関する出題が行われます。

このあたりは、過去問が公式からダウンロードできるので、どれがいいか、調べてみてください。

ちなみに、わたしは、2級・3級ともに、金財の「個人資産相談業務」を選びました。めんどくさいからです。

考えるのがメンドクサイ人は、2級・3級両方ともあって“勉強に無駄のない”、FP協会の「資産設計提案業務」か、金財の「個人資産相談業務」を選べばいいでしょう。

注意すべきは、「テキスト」と「問題集・過去問」です。

教材は、それぞれ別の場合が多いので、自分が受ける予定の実技試験の科目が掲載されているか、よくよく、念入りに調べて購入しましょう。

まとめます。

両団体で異なるのは、実技試験です。自分の受けたい科目のある方に、申し込みをしましょう。

学科試験は、2級・3級ともに、両団体とも同じです。

ですから、金財で受けるか、日本FP協会で受けるかは、実技試験の科目で決めることとなります。

1級

最後に1級について述べておきます。

学科試験は、金財でしか行われないので、申し込みは金財宛にすることになります。

実技試験は、両団体で行われます。そして、かなり「違い」があります。

金財の1級実技試験は、面接試験です。費用は25,000円です。合格率は70%台です。

日本FP協会の1級実技試験は、筆記試験です。費用は20,000円です。合格率は90%台です。

求人数から見る資格-74%の資格には求人がない

現在、資格は、国家資格と公的資格、有象無象にある民間資格を合わせて、「2,000個」ほどあると言われている。

しかし、ハローワークのデータには、今のところ、「1,185個」の資格しか登録されていない。(2014年度7月中旬調べ。)

つまり、今ある資格のうち、40%の資格は、ハローワークにすら認識されていない知名度なのである。

求人ゼロ

ハローワークに登録されている資格のうち、56%にあたる、515資格は、求人が「ゼロ」である。

資格の半分は、求人が『ゼロ』なのである。すなわち、「ない」のである。

全資格数は「1,185個」だから、引き算をすれば、「620資格」にしか、求人がないことになる。

1~3件の求人を「ゼロ」扱いにすると

しかし、まだ安心はできない。

先の、求人がある「620資格」のうち、求人数が1件しかない資格は「127資格」で、2件は「61資格」で、3件は「39資格」であった。

「全国で1人~3人」なのだから、そういう資格は、『実質的に求人はない』と言って過言ではない。

そうすると、「127+61+39」の「227資格」には、「求人が実質ゼロ」となる。

「620資格」には、一応求人はあるも、先の「227資格」を引けば、「約400資格」にしか、求人がないのである。

より現実的に

現実的に考えてみる。求人の件数が、コンスタントに「10件ある資格」を、「求人のある資格」とする。

調べてみると、10件以上の求人がある資格は、1,185資格のうち、「314個」しかないのである。

現実的に見れば、「26%」の資格にしか、有効な求人がないのである。

要は、「74%」の資格には、求人がないのである。

資格資格というけれど、資格の4つに1つは、求人はゼロだ。

「資格があれば安心」というのは、業界の広告である。就職や転職目的で資格を取ろうとするなら、「74%はゼロ」という数字は、憶えておいていい。

資格の4つに1つは、求人がゼロだ。ハズレを引く可能性は限りなく大きい。取る資格は、しっかり吟味するのをオススメする。